現場で必要な言葉から、
プログラムを組み立てます。

日本語教育

汎用の教科書ではなく、その職場で実際に飛び交っている言葉を教材にします。聞く・話す・読む・書くを、現場で必要になる順番で扱います。

• 業界別の専門用語と実務表現：作業名、工具名、部位名、指示の決まり文句を業種ごとに整理して扱います。
• 職場の場面から設計：朝礼、作業指示、指差呼称、申し送り、報告・連絡・相談を場面単位で練習します。
• 書く力まで到達目標に含める：日報、記録、報告書のフォーマットを実物に近い形で扱います。
• 少人数のオンライン授業：1クラス2〜4名。ZOOMを使い、全国どこからでも受講できます。
• シフトに合わせた時間割：曜日・時間は固定ではなく、勤務シフトに合わせて調整します。

技能試験対策

在留資格や社内の等級に関わる試験は、期限のある目標です。試験日から逆算した計画で、日常の授業と両立させます。

• 日本語能力試験（JLPT）：N5・N4・N3を中心に、文字・語彙・文法・読解・聴解を出題形式に沿って対策します。
• 各種技能試験：業種ごとの技能評価試験に向けた日本語面の対策を行います。
• 試験日からの逆算：受験時期に合わせて範囲を配分し、直前期は模擬形式に切り替えます。
• 到達度の共有：模擬の結果と弱点を企業様にも報告し、次の学習計画に反映します。

職場適応支援

定着は語学力だけで決まりません。受け入れる側と働く側の相互理解を進め、働き続けられる環境づくりまで踏み込みます。

• 異文化理解研修：習慣や価値観の違いが業務でどう現れるかを、実例で共有します。
• 受け入れ側への支援：伝わる指示の出し方、確認の取り方を日本人社員の側にも共有します。
• 職場のルールの言語化：暗黙の了解になっている手順や優先順位を、言葉にして渡します。
• 定期的な進捗報告：受講状況と現場での変化を定期的に共有し、内容を調整します。

母国語による相談支援

日本語で相談できるようになるまでの期間こそ、不安が溜まります。言葉の壁を挟まずに話せる窓口を用意します。

• 母国語での相談窓口：生活と仕事の困りごとを、母国語で相談できる場を設けます。
• 早期に拾う：小さな不安が離職の理由になる前に把握し、必要に応じて企業様と共有します。
• 企業様への還元：個人が特定されない形で傾向を共有し、受け入れ体制の改善につなげます。